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2020.3.31 | LPデザイン制作の改善

昨今の新型ウイルスによる不安定な情勢からランディングページの重要性を改めて考える

昨今の不安定な情勢からランディングページの重要性を改めて考える

人々の不安が高まり、先行きが見えにくい今、当初予定していたマーケティング施策の方針変更を余儀なくされている企業も多いのではないでしょうか。

それはBtoB/BtoC問わず、あらゆる市場に波及していると感じています。

人々は外出を控えるようになり、特に飲食店や小売店、観光関連など来客型のビジネスは大きな影響を受けています。

今回の事態を正確に予測できた企業は少ないと思いますし、また、この事態がいつ収束するのかも現状ではわかりません。

ですから、今後のあらゆる展開を想定して打ち手を用意しておくことが望ましいのではないでしょうか。

この事態を乗り切るために、また、収束した後の成長の一手として、オンライン上のコミュニケーションがより重要になっている中、ランディングページを活用したWEBマーケティングの重要性が高まっていると感じています。

仮説1：消費者のWEB閲覧時間は増加していく

感染拡大を避けたいというマインドが人々の共通認識として形成されていく中で、国や自治体からの自粛要請も追い風となり、今後も外出を控える流れは続くでしょう。

しかし、家に居るからといって、人々が消費活動をしていない訳ではありません。

本来は外出しているはずの時間を、別の時間に充てているはずです。

たとえば、家に居ながら楽しめる動画配信サービスのようなビジネスはこの事態が追い風になっている市場です。

その他、外出せずに買い物を済ませることの出来るECビジネスも、このような状況に強いビジネルモデルであると言えるでしょう。

企業活動としてもリモートワークが推進され、オンライン会議ツールの需要が高まっていると言われています。

外出に制限がある以上、対面での顧客接点は減少していき、WEB上でのコミュニケーションがこれまで以上に活発化していくのではないでしょうか。

そのような背景から、WEB上でのコンバージョン獲得を求められるランディングページの重要性は、日々高まっていると感じています。

仮説2：企業活動もWEBが主軸になっていく

先日、株式会社電通の発表した「2019年日本の広告費」の調査によれば、2019年の総広告費は6兆9,381億円、「インターネット広告費」は、全体の30.3％、2兆1,048億円（前年比119.7％）を占めています。

総広告費に占める構成比でみても、インターネット広告費はテレビメディアを超える規模に成長していることが分かります。

＜2019年日本の広告費｜株式会社電通＞

https://www.dentsu.co.jp/news/release/2020/0311-010027.html

ここ数年間、マスコミ4媒体の不調が続く中で、インターネット広告の市場は唯一成長を続けてきた市場です。

昨今の世情が引き金となり、より積極的にWEBマーケティングを強化する流れが加速する可能性は大いにあり得るでしょう。

特に来客・対人型ビジネスを中心として活動されてきた企業においては、既存事業への影響が強く、WEB活用が喫緊の課題になっている所もあるのではないでしょうか。

競合他社も続々とWEB施策に力を入れていく事が予想されるなかで、自社サービスの魅力をしっかりとユーザーに伝えるために、質の高いランディングページを求める傾向が増加する可能性があるでしょう。

仮説3：広告予算の縮小

今後、影響の深刻度によっては、広告予算の調整を検討しなければならない場合もあるでしょう。

そのような状況下では、短期的な費用対効果の高い広告へ予算を集中するような方針も考えられるかもしれません。

例えばTVCMや、インターネット広告でいうところのディスプレイ広告など、ブランドの認知拡大を目的とした中・長期的な視点の広告よりも、短期的な獲得を目的とした検索広告等を重視せざるをえない場面があり得るということです。

このあたりは各社の方針により変わってくるものと思いますが、目下の混乱を乗り切るために、より費用対効果を重視した広告運用が必要になる可能性は高いのではないでしょうか。

ランディングページの重要性

これまでの仮説に基づく前提から考えると、ランディングページの重要性が、より高まっている状況にあると弊社は考えています。

ランディングページはGoogleやYahoo!の検索広告やディスプレイ広告、FacebookやInstagramのSNS広告など、あらゆるインターネット広告の受け皿となるページです。

リアルな場での消費者接点は減少傾向にあり、WEB上での接点が増加する昨今、競合他社との競争の中心がWEBになっていくとするならば、インターネット広告の受け皿となるランディングページの効果の違いが、企業活動に与えるインパクトは必然的に大きくなるでしょう。

コスト削減として広告予算を縮小していくのであれば、なおさら既存の売り上げを維持していくために、LPO（ランディングページ最適化）は欠かせません。

ここ数年、BtoCに限らずBtoB向けのサービスにおいてもランディングページを活用したマーケティング支援のご相談が増えておりましたが、これからはより一層、多様な業種でのランディングページの活用が進むと予想しています。

また、不安定な世情においては、施策のスピード感が重要となりますが、ランディングページはWEBサイトと比較して、制作期間を抑えて立ち上げることが可能です。

Googleアナリティクス等の分析ツールを用いて効果測定を行いながら、短いサイクルでPDCAを回していくことができるため、「今の時代の空気感ではどのような訴求が望ましいのか？」といった、消費者と自社サービスの最適なコミュニケーションを探るテストマーケティングツールとしても適しているでしょう。

来客型ビジネスにおいては、今回の事態が収束した時を見越して、「資料請求」や「オンライン相談」など、Webで完結できるCVポイントを用意し、見込み客の獲得に注視していくような使い方が挙げられると思います。